Last Updated on 2026年7月3日 by Co-Founder/ Researcher
Ethereumは2026年6月30日に1,560ドル前後で取引され、直近24時間で約1%下落した。暗号資産の時価総額全体は1%下落し2.11兆ドルとなり、ビットコインは1.6%下落した。
『金持ち父さん 貧乏父さん』の著者ロバート・キヨサキが3月に示したEthereumが2027年半ばまでに9万5000ドルに達するとの予測が再浮上した。キヨサキはビットコインを75万ドル、金を1オンス3万5000ドル、銀を200ドルと予想した。Bitmineは直近1週間で27,084 ETHを購入し、保有量を約570万ETH（時価90億ドル近く、流通供給量の約4.7%）とした。SharpLinkは平均約1,611ドルで10,000 ETHを取得し、総保有量886,725 ETHに達し、2,132,773株を自社株買いして7,500万ドルを調達した。ETHは当四半期で約25%下落し、3四半期連続の下落となる見通しである。
From: Robert Kiyosaki revives $95K Ethereum call as ETH tests support
【編集部解説】
まず、なぜ Crypto Verse が「一人の著述家の価格予測」を扱うのか、という点から入らせてください。この記事の本質は、キヨサキ氏の9万5000ドルという数字そのものではありません。「弱気相場のなかで、なぜ機関投資家はEthereumを買い続けるのか」という構造的な問いにこそ、報じる価値があります。
前提を整理します。ロバート・キヨサキ氏の予測は「今出た新情報」ではありません。crypto.news 以外の複数のメディア（Finbold、CCN、Yahoo Finance）を確認したところ、元は3月にキヨサキ氏がX上で「史上最大のバブル崩壊」が近いと警告し、崩壊の1年後にEthereumが9万5000ドルに達すると予測したものでした。それが6月30日に暗号資産コメンテーターのAsh Crypto氏によって再投稿され、拡散したという流れです。つまり「再燃」であって「新予測」ではない点は、正確に押さえておく必要があります。
キヨサキ氏の予測は、実は数字だけを見ると内部矛盾を抱えています。金1オンス3万5000ドル、銀200ドル、ビットコイン75万ドル、Ethereum9万5000ドル──これらが同時に成立するには、合算で約285兆ドルの時価総額が必要になると、拡散元の投稿自体が指摘しています。現在の暗号資産市場全体の時価総額が約2兆ドル台であることを踏まえると、この数字が「予言」ではなく「金融システムへの不信を表現するレトリック」に近いことが見えてきます。ここを冷静に区別することが、Crypto Verse の読者に対する誠実さだと考えます。
より本質的なのは、記事後半の機関投資家の動きです。ここは一次情報（企業の公式発表）で裏を取りました。BitmineのETH保有は6月28日時点で5,700,040 ETH、供給量120.7百万ETHの4.7%にあたり、同社は「5%保有（Alchemy of 5%）」という目標に近づいています。SharpLink も平均約1,611ドルで10,000 ETHを買い増し、総保有を886,725 ETHとしたことが確認できます。元記事の数値は正確です。
ただし元記事が触れていない、重要な影の部分があります。SharpLink の含み損です。複数の第三者分析による推計では、SharpLinkの平均取得単価は約3,609ドル前後とされ、ETHが1,567ドル水準の場合、保有ETH全体では17億ドル規模の未実現損失が生じている可能性があります。ただし、この金額は同社の公式開示ではなく、市場価格と推定取得単価に基づく概算です。つまり「機関投資家が買い続けている」という強気の見出しの裏で、少なくとも1社は結果として平均取得単価を下げる買いを続けている、という構図です。Bitmineが大規模なETH保有とステーキング体制を早期に構築しているのとは対照的で、同じ「買い」でも意味がまったく異なります。
さらに視野を広げると、この局面の主役は実は「予測」でも「買い」でもなく、資金の綱引きです。複数分析が一致して指摘するのは、スポットETHのETFからの流出が、Bitmine と SharpLink の買いをおよそ2対1で上回っているという事実です（これは両社の買いとETF流出を比較した範囲での話であり、市場全体の需給そのものを示すものではありません）。つまり、機関投資家の一部が果敢に買っても、ETF経由でそれ以上の資金が逃げている。ここに、価格が上がりにくい大きな要因の一つがあります。
技術面・マクロ面も補っておきます。ビットコインは6月30日時点で6万ドルを割り込んでいます（一部データでは約5万9400ドル）。資本が最大の暗号資産に退避し、アルトコインの流動性が細っている構図がうかがえます。加えて、一部報道によれば、Bitmine会長のトム・リー氏はETHの下落を四半期末の「ウィンドウ・ドレッシング」（運用成績を繕うための売り）と説明したとされます。四半期をまたげば売り圧力が和らぐ可能性を示唆した見方で、記事の「1,500ドルを守れば来月反発も」という技術的観測と符合します。
長期の視点で締めます。Ethereum が歴史上初めて3四半期連続の下落に向かっているという事実は、単なる弱気サインではありません。「短期の価格」と「長期のファンダメンタルズ」が、いま歴史的な乖離を見せているということです。ウォール街の資産トークン化、AIエージェントによる決済といった需要への期待は着実に積み上がりつつある一方、ETFという新しい売買チャネルが、局面によっては下落圧力を強める方向に作用している。キヨサキ氏の9万5000ドルという「祭り」の裏で進行しているのは、Ethereum が投機対象から金融インフラへと脱皮する過程の、静かで痛みを伴う調整なのかもしれません。
【用語解説】
Ethereum（イーサリアム）／ETH
スマートコントラクト（自動実行される契約）を扱える分散型ブロックチェーンであり、ETHはその基軸となる暗号資産である。時価総額はビットコインに次ぐ第2位で、DeFiやトークン化資産の基盤として使われる。
トレジャリー企業（Digital Asset Treasury／DAT）
自社の財務準備金として、現金や国債の代わりに暗号資産を大量保有する上場企業を指す。ビットコインで先鞭をつけたStrategy（旧MicroStrategy）の手法を、Ethereumに応用したのがBitmineやSharpLinkである。株式を通じて間接的にETHへ投資できる「器」として機能する。
ステーキング
保有するETHをネットワークの検証作業に預け入れ、その対価として報酬（利回り）を得る仕組みである。トレジャリー企業が単に保有するのではなく「利回りを生む資産」としてETHを扱う根拠となっている。
支持帯（サポートゾーン）／需要ゾーン
価格が下落した際に買いが入りやすく、下げ止まりやすいとされる価格帯を指す。本件では1,500ドル前後がその重要な節目と見られている。逆に上昇を抑える価格帯を抵抗線（レジスタンス）と呼ぶ。
ウィンドウ・ドレッシング
四半期末などに、運用担当者が成績の悪い銘柄を売却し、顧客向けの報告書上で見栄えを整える行為を指す。Bitmine会長のトム・リー氏が、ETH下落の一因として挙げたとされる見方である。
含み損（未実現損失）
保有資産の時価が取得価格を下回っている状態で、まだ売却していないため確定していない損失を指す。SharpLinkは高値圏で取得した分が多く、大きな含み損を抱えているとされる。
スポットETF（現物ETF）
現物のビットコインやETHを裏付けとして持つ上場投資信託である。証券口座から株式のように売買でき、機関投資家の資金流出入が価格形成に影響を与えやすい。本件では、ETHスポットETFからの資金流出が下落圧力の一因と分析されている。
【参考リンク】
Ethereum 公式サイト(外部)
Ethereumの技術・エコシステムに関する公式ポータル。仕組みやウォレット、開発情報を多言語で提供している。
Bitmine Immersion Technologies 公式サイト(外部)
世界最大のETHトレジャリー企業（NYSE：BMNR）の公式サイト。会長の市場見解やETH保有・ステーキング状況を開示している。
SharpLink 公式サイト(外部)
Ethereumトレジャリー戦略を掲げる上場企業（Nasdaq：SBET）の公式サイト。ETH保有と自社株戦略の情報を提供している。
SharpLink 投資家向けページ（IR）(外部)
SharpLinkのプレスリリースを一次情報で確認できるIRサイト。取得量や取得単価、資本政策を随時掲載している。
crypto.news(外部)
本件の元記事を配信した暗号資産専門の英語メディア。価格分析や機関投資家動向を速報で扱っている。
【参考記事】
Bitmine Immersion Technologies (BMNR) Announces ETH Holdings Reach 5.70 Million Tokens（PR Newswire）(外部)
Bitmineの公式発表。6月28日時点でETH保有5,700,040枚（供給量の4.7%）、直近1週間で27,084 ETH取得を開示した。
SharpLink buys more Ethereum as ETH heads for rare quarterly slump（crypto.news）(外部)
SharpLinkが平均1,611ドルで10,000 ETHを取得し総保有886,725 ETHに達したこと等を確認した姉妹記事。
Ethereum ETF Outflows 2026: BitMine, SharpLink vs. $1,500 Risk（Spoted Crypto）(外部)
ETF流出が両社の買いを約2対1で上回る点や、SharpLinkの含み損の推計を示した分析記事。
Ethereum Whale Tom Lee Flags Peak Market Fear as SharpLink Buys 10,000 ETH（BeInCrypto）(外部)
SharpLinkの取得単価が直後に含み損化した点や、ETHの過去最高値からの下落経緯を確認した。
Ethereum Price to $95K? Bullish Robert Kiyosaki Call Resurfaces（CCN）(外部)
キヨサキ予測が3月の投稿で、6月に再投稿で拡散した経緯を確認。「再燃」と位置づける根拠とした。
Robert Kiyosaki predicts ETH to hit $95,000 after ‘biggest bubble in history’（Finbold）(外部)
予測全体像（金・銀・BTC・ETH）とETHスポットETFへの純流入額を確認するために参照した。
【Crypto Verse関連記事】
本記事のEthereum 1,560ドル支持帯テスト・キヨサキ「9万5000ドル」予測再燃・Bitmine 570万ETH保有（供給量4.7%）・SharpLink含み損17億ドル規模推計・ETF流出が買いを2対1で上回る・ウィンドウドレッシング要因・ETH 3四半期連続下落の構造的背景をより深く理解するための、Crypto Verseの関連解説記事をご案内します。
企業のトレジャリー戦略（DAT）とEthereum
- Strategy「mNAV」1割れ、セイラー氏が新規ビットコイン購入を示唆—逆回転するフライホイールの行方 → 本記事のBitmine/SharpLinkが参照するモデルの本家、Strategy社のBTC戦略動向。「DAT 1.0」の限界がETH版DATにも起きうるかを両記事併読で立体的に理解できます。
- Strategy、マイケル・セイラーの「ドット」投稿が新たなビットコイン購入観測を再燃させる → 本記事の「一人の著述家の発信」による市場心理と類似する、セイラー氏SNS発信の市場影響事例。
- enishがビットコイン全売却、Solana中心の「DAT 2.0」へ転換｜運用型トレジャリーの狙い → 本記事のETH DAT戦略と並ぶ、別チェーン（Solana）へのDAT転換動向。「BTC 1.0」「ETH DAT」「SOL DAT 2.0」の3世代の対比を理解できます。
- メタプラネット、Siiibo証券を21億円で買収—ビットコイン連動金融商品「Project Nova」始動 → 本記事のETH DAT戦略と並ぶ、日本企業のBTC DAT戦略動向。
- SBI、ビットバンクを467億円で完全子会社化─暗号資産の預かり資産で国内首位へ → 本記事の機関マネー流入と並ぶ、日本の金融機関による暗号資産業界統合動向。
Ethereum・機関投資家・ETFフロー動向
- Morgan Stanley、ステーキングETF参戦｜イーサリアム・ソラナで報酬95%を投資家へ → 本記事のBitmineステーキング体制と並ぶ、ETFによるETHステーキング商品化動向。「企業DAT」「ETFステーキング」両方向でETH利回り需要が拡大する構造を理解できます。
- ビットコインETF、過去最長13日の純流出。約43億ドルが抜けた背景とETFが「限界的な買い手」になった構造変化 → 本記事の「ETH ETFからの流出が買いを2対1で上回る」構造と並走する、BTC ETFフロー動向。「ETFが限界的な売り手化する構造」の両資産での並行を理解できます。
- Robinhood Chainがメインネット始動｜Chainlinkが支える新金融 → 本記事のEthereumエコシステム動向と並ぶ、Ethereum L2上での金融インフラ実装事例。長期ファンダメンタルズの一つを構成する動向。
- 日鉄ソリューションズとN.Avenue、円建て暗号資産インデックス報告書を公表 → 本記事のETF需要と並ぶ、日本での暗号資産ETF準備動向。
BTC市場・マクロ動向
- ビットコイン6万2000ドル割れ、Strategy 32BTC売却が招いた18億ドル清算の連鎖 → 本記事の「BTCが6万ドル割れ、資本が最大の暗号資産に退避」という状況の直近の構造事案。
- ビットコイン7万ドル回復なるか、スカラムッチ・ノボグラッツが挙げるCLARITY法案・債務・SpaceX → 本記事のETH下落局面と並ぶ、市場心理が織り込む回復シナリオ動向。
RWA・トークン化・長期ファンダメンタルズ
- SpaceX・Solanaが変える株式投資｜3つのトークン化商品、その仕組みとリスク → 本記事が言及した「ウォール街の資産トークン化」への期待と直接関連する、株式トークン化の実装事例。
- Moody’s×Solana×AlphaLedger：信用格付けがトークンに直接埋め込まれる時代へ。TIEがメインネット稼働 → 本記事の「投機対象から金融インフラへの脱皮」の証左となる、信用格付けのオンチェーン化動向。
- XRP Ledger vs Ethereum、RWA資本移動説の真相─未検証の15億ドルをどう読むか → 本記事のEthereumが直面する競争環境（XRPLとの資本獲得競争）動向。
- Tether Gold（XAU₮）がLedn上陸、230億ドルの金が暗号資産担保ローンに → 本記事のキヨサキ氏が併せて示した金相場予測（1オンス3万5000ドル）と関連する、金トークン化動向。
AI×Web3・自律エージェント決済（長期ファンダメンタルズ）
- Visa×OpenAIが拓くAIエージェント決済｜Visaのステーブルコイン決済は年換算70億ドル規模に → 本記事が言及した「AIエージェントによる決済という需要への期待」の実装事例。
- Ripple、XRPとRLUSDでAIエージェント決済へ参入─USDCが席巻するx402市場に挑む → 本記事のETH長期ファンダメンタルズと並ぶ、AIエージェント決済領域の競合動向。
- Ripple、XRPL「AI Starter Kit」でAIエージェント決済へ──x402対応とGenAI人材募集の狙い → 本記事のETH長期需要と並ぶ、XRPL側のAIエージェント決済動向。
- アライドアーキテクツ × Nyx Foundation、AIがDeFiの安全を”検算”する時代へ → 本記事のETH ecosystem動向と並ぶ、AI×Web3領域の安全性検証動向。
ステーブルコイン決済インフラ
- AllUnity×Zebec、EURAUによる従業員福利厚生・法人決済をStellarで開始─MiCAR準拠ステーブルコインが実用フェーズへ → 本記事のETH長期価値議論と並ぶ、別チェーン（Stellar）×ユーロでの決済実用事例。
- Polygon、ステーブルコイン送金で全チェーン首位に—取引件数でSolana・BNB Chainを抜いた「決済レイヤー」戦略 → 本記事のETH生態系動向と並ぶ、Polygon（Ethereum L2）の決済インフラ動向。
- JPYSC始動―SBI・Startaleが国内初の信託型円ステーブルコインを発行 → 本記事のETH需要と並ぶ、日本でのステーブルコイン制度整備動向。
- SBI VCトレード×リップル―「RLUSD」が国内初の「4号電子決済手段」として取扱い開始 → 本記事のETH機関需要と並ぶ、日本市場でのドル建てステーブルコイン導入動向。
- Coinbase、ステーブルコイン決済の課税撤廃を米議会に要請 ― 暗号資産税制改革の行方 → 本記事のETH長期需要と並ぶ、米国のステーブルコイン税制動向。
- ステーブルコインとトークン化で家計は軽くなる？米上院公聴会、賛否とCLARITY Actの行方 → 本記事の暗号資産の金融インフラ化議論と並ぶ、米国のステーブルコイン・トークン化議論動向。
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Ripple/XRPL関連
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日本市場・実需領域
- bitFlyer SOL上場の本当の意味─Solanaに集まる日本企業と金融商品取引法改正 → 本記事のETH市場動向と並ぶ、日本市場での銘柄追加・制度整備動向。
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米国規制動向・アジア圏動向
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- FBI被害113億ドル受け、米議会がクリプト犯罪対策の連邦タスクフォース新設法案を提出 → 本記事の機関需要拡大と並ぶ、米国側の被害者保護動向。
- 韓国、債務救済に暗号資産を組み込み—KAMCO が残高証明書で資産審査、返済能力で減免率を調整へ → 本記事のETH機関需要と並ぶ、暗号資産の制度組込動向。
AI×身分証・AI業界動向
- Claude Codeに「Solana AI Kit」登場―Solana開発を一括構築 → 本記事のAIエージェント決済期待と並ぶ、AI×Web3開発エコシステム動向。
- OpenAI「GPT-5.6」を限定公開にした理由—命名騒動と米政府の要請 → 本記事のAI長期需要と並ぶ、AI業界の政府介入動向。
- Worldcoin（WLD）とは？AI時代の「本人性証明」と独自のデジタルIDインフラ構造【2026年版】 → 本記事のAIエージェント決済期待と並ぶ、本人性証明インフラ動向。
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基盤チェーン解説
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セキュリティ・運用リスク
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【編集部後記】
9万5000ドルという数字は、たしかに胸が高鳴りますよね。でも今回いちばん気になったのは、価格が下がり続けるなかでも企業が黙々とETHを買い続けている、その静かな確信のほうでした。祭りの喧騒と、水面下で進む地殻変動。みなさんはどちらに未来の手触りを感じるでしょうか。
もしよければ、「トレジャリー企業」という新しい主役の動きを、これから一緒に追いかけてみませんか。答え合わせは、たぶん数年後にやってきます。
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