Last Updated on 2026年5月25日 by Co-Founder/ Researcher
Coinfomaniaは2026年5月24日、EthereumのGlamsterdamアップグレードが2026年5月下旬に稼働を開始し、Layer 1の日次トランザクション数が2026年6月8日に290万件に達する見通しを報じた。同記事はガス代が約78%減少、ユニークアクティブアドレスが日次110万件、ステーキング比率は32.4%(約3,900万ETH)に達すると主張。EIP-7928によるブロックレベル・アクセスリストでスループットが3〜4倍に向上し、Enshrined PBSの実装でガスリミットが3,600万から2億へ引き上げられるとし、Aave v4とMorphoの日次取引量は140%増、L2取引量は22%増と紹介。BlackRockのETHAとFidelityのFETHのETF流入は週平均1億8,000万ドル、前四半期の9,500万ドルから増加すると伝えた。
一方、Ethereum.orgではGlamsterdamは「upcoming」と位置付けられ、Ethereum Foundationの2026年4月レポートでもメインネット稼働日は未発表であり、Coinfomaniaの数値の多くは本稿執筆時点(2026年5月25日)では未検証の将来シナリオである点に留意が必要だ。
From: Ethereum Glamsterdam Upgrade Hits ATH Transactions With Lowest Fees
【編集部解説】
まず読者のみなさんに明確にお伝えしたい重要な点があります。Coinfomaniaのこの記事は、Glamsterdamが「すでにメインネットで稼働した」前提で書かれていますが、これは2026年5月25日時点の公式情報と一致していません。 Ethereum.orgのロードマップではGlamsterdamは依然「upcoming(予定)」、Ethereum Foundationの2026年4月のレポート「Checkpoint #9」でもメインネット日程は未発表で、devnet・監査・テストネット段階の途上と説明されています。ePBSの実装は「想定より難航している(trickier than anticipated)」とも率直に述べられています。
さらに、記事中の「2026年6月8日に290万件を記録」という日付は、本稿執筆時点では未来の話です。Etherscanのオンチェーンデータでは、すでに2026年4月28日に約362万件という日次トランザクション記録が観測されており、「2021年の170万件を更新」という記事の枠組み自体が古い情報となっています。同様に、アクティブアドレス数の過去最高は2022年12月9日の約142万件であり、「110万件で過去最高」という主張も既存データと矛盾します。
ですので本稿では、Coinfomaniaが報じた具体的な数値や因果関係(290万件、78%減、140%増、22%増、ETF流入1.8億ドル、攻撃400%増などを含む)は「同記事が主張する未検証の将来シナリオ」として扱い、独立した事実検証は別途必要であると明示した上で、Glamsterdamそのものの技術的意義に焦点を当てて解説したいと思います。
その上で、Glamsterdamの技術的な中身は極めて重要です。本丸は2つあります。1つ目のEIP-7928「ブロックレベル・アクセスリスト(BAL)」は、ブロック実行中にアクセスされるアカウントやストレージ位置などをブロック単位のアクセスリストとして記録・検証する仕組みです。これによりEVMが非競合トランザクションを識別でき、複数CPUコアでの並列実行が可能になります。Ethereum公式のEIP仕様書では、並列ディスク読み出し、並列トランザクション検証、並列ステートルート計算が可能になると説明されています。「3〜4倍のスループット向上」という具体的な倍率はCoinfomaniaの記述であり、公式仕様で保証された数字ではない点には注意が必要です(Ethereum Magiciansの初期ベンチマークではGeth live syncで約30%改善との報告もあります)。
これは一見地味な変更に見えますが、Ethereumの設計思想を根本から塗り替える一歩です。2015年の誕生以来、Ethereumは「逐次実行」というシングルスレッドの足かせを背負ってきました。SolanaやMonadといった後発・新興チェーンが並列実行を武器に台頭してきたのに対し、Ethereumは既存スマートコントラクトとの後方互換性を保ったまま、同じ高速化の恩恵を手に入れようとしているわけです。
2つ目のEnshrined PBS(ePBS、EIP-7732)は、ブロックの「提案者」と「組立者」の役割をプロトコルレベルで分離する仕様です。これまでMEV-Boostという外部ミドルウェア(Flashbotsが開発し、複数のリレー事業者が運用する仕組み)に依存してきた領域を、プロトコル本体に取り込みます。MEV(最大抽出可能価値)という、ブロックチェーン経済における「見えざる税金」の透明化と公平化を狙った構造改革と言えます。なお、Ethereum Foundationの公式ブログでは、ePBSの実装が想定以上に難しいという率直な見解も示されており、Q3以降へのずれ込み可能性も否定できません。
ガスリミットについても整理しましょう。Coinfomaniaは「3,600万から2億へ引き上げられた」と過去形で記述していますが、Ethereum Foundationは2026年5月時点で「post-Glamsterdamで2億ガスを最低水準(floor)とする合意」を示している段階であり、引き上げが完了したわけではありません。なお現行のガスリミットの起点は二次報道により3,600万・約6,000万など揺れがあり、いずれにせよ2億は「目標値」として理解するのが正確です。
ファンダメンタルズと価格の乖離については、暗号資産業界で長らく語られてきたテーマです。手数料が下がるとEIP-1559によるETHバーン量が減り、「ウルトラサウンドマネー(インフレ率が下がり続ける通貨)」という投機的物語が弱まります。Glamsterdamが稼働すれば、Ethereumが「投機対象」から「決済インフラ」へと役割を変化させていく契機になり得ます。AWSの値下げがAmazon株を直接押し上げないのと同じ構図、というCoinfomaniaの比喩は的を射ています。
日本の読者にとって特に重要な文脈があります。日本では金融庁の有識者会議が2025年11月以降、Ethereumを含む暗号資産を金融商品取引法の対象として再分類する方向性を議論しており、金融庁の国会提出法案一覧によれば「金融商品取引法及び資金決済に関する法律の一部を改正する法律案」が2026年4月10日に国会へ提出されています。これは投資家保護と市場の透明化が主眼であり、Glamsterdamと直接的な因果関係はありませんが、技術側と制度側の整備が同時並行で進んでいるという構造的タイミングは注目に値します。
潜在的なリスクも見落とせません。Coinfomaniaが指摘する「アドレスポイズニング攻撃400%急増」は、Glamsterdam未稼働のため因果としては成立せず、一次データでの裏付けも確認できませんが、手数料が安価になればなるほどスパム的な攻撃コストも下がるという一般論としてのジレンマは、技術設計における普遍的な懸念として今後も議論されるでしょう。MetaMaskやRabbyといったウォレット側のUI対策と並行して、プロトコルレベルでも何らかの議論が出てくる可能性はあります。
長期視点で見れば、Glamsterdamは「Ethereumが見えないインフラへ昇格する」転換点になり得ます。AIエージェントがオンチェーンで決済する、APIコール単位のマイクロペイメントが成立する、複雑なDeFi戦略を個人投資家が再び実行できる——これらはすべて、手数料という見えない関税が下がって初めて開花するユースケースです。Tech for Human Evolutionという視点で言えば、ブロックチェーンが「投機の場」から「人類の経済活動の基盤」へ移行する象徴的な一歩と捉えたいと思います。ただし、その「一歩」が実際に踏み出されるのはメインネット稼働の正式発表後である点、読者のみなさんには冷静に見守っていただければと思います。
【用語解説】
Glamsterdam(グラムステルダム)
Ethereumの次期大型ハードフォークの呼称。実行レイヤーの「Amsterdam」とコンセンサスレイヤーの「Gloas」を組み合わせた合成語として知られ、2026年上半期のメインネット稼働を目標として開発が進められている。本稿執筆時点(2026年5月25日)ではメインネット稼働日は未発表である。
ハードフォーク
ブロックチェーンのプロトコル仕様を不可逆的に変更するアップグレード。旧バージョンのノードとは互換性がなく、ネットワーク参加者全員が新仕様に移行する必要がある。
EIP(Ethereum Improvement Proposal)
Ethereumプロトコルの改善提案文書。技術仕様、コア機能、インターフェースなど分野ごとに番号が付与され、コミュニティの議論と承認を経て実装される。
EIP-7928(Block-Level Access Lists / BAL)
ブロック実行中にアクセスされるアカウントやストレージ位置などをブロック単位のアクセスリストとして記録・検証する仕組み。これにより並列ディスク読み出し、並列トランザクション検証、並列ステートルート計算が可能になる。
Enshrined PBS(ePBS、EIP-7732)
Proposer-Builder Separation(提案者と組立者の分離)をプロトコル本体に組み込む仕様。従来は外部ミドルウェア(MEV-Boost)に依存していたMEV処理機構を、プロトコルレベルで標準化する。
MEV(Maximal Extractable Value)
ブロック提案者が、トランザクションの並び順を操作することで抽出可能な価値の総称。フロントランニングやサンドイッチ攻撃の温床となるため、その分配と透明化が長年の課題となっている。
MEV-Boost
Flashbotsが開発したオープンソースのミドルウェア。バリデーターと複数のリレー事業者を仲介し、ブロック構築の効率化を実現してきた。GlamsterdamのEnshrined PBSはこの機能をプロトコルに統合する。
EIP-1559
2021年のロンドンアップグレードで導入された手数料モデル。基本手数料(Base Fee)の一部がバーン(焼却)されることで、ネットワーク使用量に応じてETHの供給が削減される仕組みである。
ウルトラサウンドマネー(Ultrasound Money)
EIP-1559によるETHバーンが新規発行量を上回ることで、ETHの総供給量がデフレ的に推移する状態を指す通称。「健全通貨(Sound Money)を超えた」という意味合いの造語である。
ガス代(Gas Fee)
Ethereum上で計算リソースを消費する対価として支払う手数料。ネットワーク混雑時には急騰し、過去には1回のトークン交換で数十ドルから数百ドルを要した時期もあった。
ガスリミット
1ブロックあたりに含められる計算量の上限。Glamsterdam後の最低水準(floor)として2億ガスへ引き上げる合意が示されているが、現時点では引き上げは未完了である。
TPS(Transactions Per Second)
1秒あたりの処理可能トランザクション数。ブロックチェーンのスループット(処理能力)を測る代表的な指標である。
EVM(Ethereum Virtual Machine)
Ethereumのスマートコントラクト実行環境。EVM互換性は、既存のスマートコントラクト資産を活かせるかどうかを左右する重要な指標とされる。
Layer 1 / Layer 2
Layer 1はEthereum本体のメインネット、Layer 2はその上に構築され、取引処理を効率化する別ネットワーク群を指す。Layer 2は処理結果をLayer 1に書き戻すことでセキュリティを継承する。
データブロブ(Blob)
2024年のDencunアップグレードで導入されたLayer 2向けデータ格納領域。通常のトランザクションデータより安価に処理でき、ロールアップ系L2の手数料低減に直結する。
DeFi(Decentralized Finance)
スマートコントラクトを基盤とする分散型金融サービスの総称。融資、取引、デリバティブ、保険など、伝統的な金融機能をブロックチェーン上で実現する。
コンポーザビリティ(Composability)
複数のDeFiプロトコルを組み合わせて、新しい金融商品や戦略を構築できる性質。「マネーレゴ」とも呼ばれる。
ステーキング
プルーフ・オブ・ステーク方式で、保有するETHをロックすることでネットワークのセキュリティに貢献し、報酬を受け取る仕組み。1バリデーターあたり32 ETHが必要となる。
リキッドステーキング(LST)
ステーキング中のETHを表す代替トークン(stETH、cbETHなど)を受け取ることで、ステーキング報酬を得つつ流動性を維持できる仕組み。
リステーキング
すでにステーキング中のETHを別のプロトコルにも担保として再活用し、追加の収益機会とセキュリティを提供する仕組み。EigenLayerが代表的なプロトコル。
33%攻撃
プルーフ・オブ・ステークネットワークにおいて、全ステーキング量の33%以上を悪意ある主体が支配した場合に発生し得る攻撃。ファイナリティ阻害などが可能になるとされる。
アドレスポイズニング攻撃
被害者の取引履歴に、本物のアドレスと見た目が酷似した偽アドレスから少額送金を行い、コピー&ペースト時の誤送金を誘発する手口の詐欺。
マイクロペイメント
1セント未満の極小額決済。従来は手数料がコストに見合わなかったため、ブロックチェーン上での実装は限定的だったが、手数料低下により新たなビジネスモデルが視野に入っている。
AIエージェント
自律的にタスクを実行するAIプログラム。ブロックチェーン上で決済を行うことで、人間の介在なしに経済活動を完結できるユースケースが模索されている。
RWA(Real World Asset)
不動産、債券、商品など現実世界の資産をトークン化したもの。BlackRockのBUIDLやFranklin TempletonのBENJIなど、伝統的金融機関による取り組みが進んでいる。
スポットETF
原資産(この場合は実際のETH)を直接保有する上場投資信託。先物ベースではなく現物連動型であるため、機関投資家にとって扱いやすい商品設計とされる。
金融商品取引法(金商法)
日本における証券・金融商品の規制を定める基本法。2025年11月以降、金融庁の有識者会議でEthereumを含む暗号資産を本法の対象として再分類する方向性が議論され、2026年4月10日には関連改正法案が国会に提出された。
【参考リンク】
Ethereum.org(外部)
Ethereumの公式ポータルサイト。プロトコル仕様、ロードマップ、エコシステム情報の一次情報源である。
Ethereum.org Glamsterdamロードマップ(外部)
Ethereum公式のGlamsterdam情報ページ。本稿執筆時点で「upcoming」と位置付けている。
Ethereum Foundation Blog(Checkpoint #9)(外部)
2026年4月10日付の開発状況レポート。devnet・監査・テストネット段階の進捗とePBS実装の困難さに言及している。
Ethereum Improvement Proposals(EIPs)(外部)
EthereumのEIP公式リポジトリ。Glamsterdamに含まれる仕様の正式文書が参照可能。
EIP-7928: Block-Level Access Lists(外部)
ブロックレベル・アクセスリスト仕様の正式ドキュメント。並列実行を可能にする技術的詳細が記載されている。
EIP-7732: Enshrined Proposer-Builder Separation(外部)
ePBSの公式仕様書。コンセンサスとexecution部分の分離設計を解説している。
Flashbots(外部)
MEV-Boostを開発した研究組織。MEVの透明化と分配の公平性を追求するプロジェクトとして知られる。
Uniswap(外部)
Ethereum上で最大規模の分散型取引所(DEX)。記事中の「200ドルのスワップ時代」の象徴的プロトコルである。
Aave(外部)
分散型レンディングプロトコルの代表格。記事中のAave v4は最新バージョンを指す。
Morpho(外部)
レンディング市場の効率を高めるプロトコル。Aaveなどの上に構築された最適化レイヤーとして機能する。
Lido(外部)
リキッドステーキングの最大手プロバイダー。stETHトークンを発行することで知られる。
Coinbase(外部)
米国上場の暗号資産取引所。cbETHというリキッドステーキング商品を提供している。
EigenLayer(外部)
Ethereum上のリステーキングプロトコル。ステーキング済みETHを他のサービスにも転用可能にする。
MetaMask(外部)
最大手のEthereumウォレット。ブラウザ拡張機能とモバイルアプリで提供される。
Rabby(外部)
DeBank社が開発するマルチチェーン対応ウォレット。MetaMaskの代替として注目を集めている。
1inch Network(外部)
DEXアグリゲーター。複数の分散型取引所から最適価格を探索する機能を提供する。
CoW Swap(外部)
MEV保護機能を備えたDEXアグリゲーター。バッチオークション方式で取引を実行する。
Solana(外部)
高速並列処理を特徴とするLayer 1ブロックチェーン。並列実行アプローチの比較対象として登場する。
Monad(外部)
EVM互換の高性能Layer 1ブロックチェーン。並列実行とパイプライン処理で高スループットを実現する。
Arbitrum(外部)
Optimistic Rollup方式のEthereum Layer 2ネットワーク。Layer 2の中で最大規模の利用者を持つ。
Optimism(外部)
Optimistic Rollup方式のLayer 2。Superchainというマルチチェーン構想を推進している。
Base(外部)
Coinbaseが開発したLayer 2ネットワーク。Optimism技術スタックを採用している。
zkSync(外部)
ゼロ知識証明を用いたLayer 2ネットワーク。Matter Labsが開発している。
Autonolas(Olas)(外部)
AIエージェントを分散型で運用するためのプロトコル。
Fetch.ai(外部)
自律型AIエージェントとブロックチェーンを統合するプロジェクト。ASI Allianceの中核を担う。
BlackRock iShares(外部)
BlackRockのETFブランド。iShares Ethereum Trust(ETHA)を運用している。
Fidelity Investments(外部)
米国の大手資産運用会社。Fidelity Ethereum Fund(FETH)を運用している。
Etherscan(外部)
Ethereumのブロックエクスプローラー。トランザクション数やアクティブアドレスなどのオンチェーンデータを確認できる。
金融庁(FSA)(外部)
日本の金融行政を所管する省庁。暗号資産を金商法対象とする方向性を議論している。
金融庁 国会提出法案等(外部)
金融庁が国会に提出した法案の一覧。2026年4月10日提出の金商法・資金決済法改正案が掲載されている。
【参考記事】
Ethereum.org / Glamsterdamロードマップ(外部)
Ethereum公式のGlamsterdamロードマップページ。本稿執筆時点でアップグレードを「upcoming」と位置付けている。
Ethereum Foundation Blog: Checkpoint #9(2026年4月10日)(外部)
Ethereum Foundationの開発状況レポート。devnet・監査・テストネット段階の進捗とePBS実装の困難さに言及している。
Etherscan: Ethereum Daily Transactions Chart(外部)
Ethereumのオンチェーン日次トランザクション数チャート。2026年4月28日に約362万件の最高記録が確認できる。
Etherscan: Daily Active Ethereum Address(外部)
Ethereumの日次アクティブアドレス数チャート。2022年12月9日の約142万件が過去最高として記録されている。
EIP-7928: Block-Level Access Lists(Ethereum Improvement Proposals公式)(外部)
並列ディスク読み出し、並列トランザクション検証、並列ステートルート計算を可能にする技術的詳細を記載した公式仕様書。
Japan considers new cryptocurrency rules, Asahi newspaper reports(Reuters)(外部)
2025年11月、日本の金融庁がEthereumを含む105種類の暗号資産を金融商品として規制することを検討中と報じる記事。
金融庁: 国会提出法案等(外部)
金融商品取引法及び資金決済に関する法律の一部を改正する法律案が2026年4月10日に国会へ提出されたことを確認できる公式情報源。
【編集部後記】
今回ご紹介したCoinfomaniaの記事は、Glamsterdamの「稼働後の世界」を先回りして描いた未来予測の色合いが濃いものでした。実際の稼働日はまだ公式発表されておらず、私自身もこの記事を整理する中で、期待先行で報じられる情報を冷静に検証することの大切さを改めて感じました。
みなさんは、手数料が劇的に下がったとき、ブロックチェーン上で何をしてみたいでしょうか。AIエージェントへの少額決済、これまで諦めていたDeFi戦略、あるいは別の何か。「面白そう」と感じた瞬間こそ、未来に触れる入り口だと思います。一緒にこの変化の意味を考えていけたら嬉しいです。
——————–
※本記事は情報提供を目的としており、投資助言ではありません。
詳細は当サイトの免責事項をご確認ください。
——————–